不登校、引きこもりからの復学、進学ガイド

不登校支援センターは2021年5月10日、不登校解決を支援するカウンセリング・コーチングをオンラインで対応開始したことを公表した。同センターの支部がないエリアに住む人や、何らかの理由で通うことができない人でも対応が可能になった。

不登校支援センターは、15万件以上のカウンセリング実績と、8万人におよぶ日本最大規模の臨床データを保有している不登校を解決するための専門機関。札幌・仙台・東京・横浜・名古屋・大阪・福岡の全国7支部を開設している。コロナ禍は、子供たちの日常を大きく変え、「誰かに頼る」ということにブレーキをかけているという。支部に通えない地域に住む人の悩みも同様と考え、家族に少しでも貢献できるよう、全国から利用できるオンラインカウンセリングを本格的に開始した。

オンラインにより、マスクを付けなくても良いのでお互いの顔の表情が伝わりやすかったり、人目を過剰に気にするなど外出が困難な子供へのサポートが可能。移動時間がないため、仕事が大変な状況の中でも時間を取りやすく、親もサポートを得やすいという。

同センターでは、初めて利用する人に不登校専門のカウンセラーが親の不安や疑問を最大100分の時間をかけたカウンセリングを無料で実施。実施後に支援できる内容を具体的に伝える。子供の将来にかかわるため、初回は無料とし、同意してもらったうえでの支援となる。詳細はWebサイトで確認できる。

進学やクラス替えなど環境の変化から間もない５月は子供にとってもストレスがたまりやすい時期で、自殺や不登校が増える傾向にある大型連休明けは特に注意が必要だ。新型コロナウイルス禍で外出の機会が減り、家庭生活による新たなストレス要因も影響が懸念される。専門家は「今年はより多くの子供からＳＯＳが出る」と警鐘を鳴らす。

「新年度が始まって環境が変化しても、１カ月は気が張っていてそこそこ我慢できる。だけど連休に入って脱力したとき、子供は自分が苦しいことに気づく」

不登校や引きこもりの専門紙「不登校新聞」の石井志昂（しこう）編集長（３９）は、子供をめぐる５月特有の懸念を説明する。

環境の変化から１カ月がたち、新しい人間関係が固定されることに伴ういじめの本格化、運動会といった学校行事への重圧などが背景にあるという。

約４０年間の日別自殺者数を集計した平成２７年度の内閣府の統計によると、長期休み明けで１８歳以下の自殺者が多い時期は、夏休み、春休み、ゴールデンウイーク（ＧＷ）の順だった。

コロナ禍における昨年の小中高校生の自殺者数は過去最多の４７９人。うち特に多かった６月は新型コロナによる長期休校明けで、年間最多だった８月は短縮された夏休みが明けた時期だった。５月はＧＷ明けも休校が続いた地域が多く、影響が少なかった可能性があるが、今年はより警戒が必要となる。

石井さんによると、緊急事態宣言が出た東京を中心に巣ごもり生活を余儀なくされ、保護者との関係に行き詰まって家庭不和が生じるなど、新たなストレス要因にも注意が必要とされる。

５月に子供が発する「ストレスサイン」としては、（１）ＧＷ後に体調を崩しやすくなる（２）学校行事後に登校できない（３）手洗いや風呂に何度も入るなどこだわりが強くなる（４）兄弟やペットなどをいじめる－などの兆候が見られるという。

文部科学省は、子供から「死にたい」と訴えられたり、自殺する恐れがある子供に出会ったりしたときの対処法として、「ＴＡＬＫの原則」を周知している。「言葉に出して心配していることを伝える」（Ｔｅｌｌ）、「『死にたい』という気持ちについて率直に尋ねる」（Ａｓｋ）などの頭文字をつなげたものだ。

担当者は「安易に励ましたり、叱ったりするのではなく、ＴＡＬＫの原則を確実に徹底してほしい」と呼び掛けている。